エリート考

エリートの定義

今の日本の教育は、均質な人材輩出を目標に構築されており、徹底的にエリートを作らないようになっています。いや、ゆとり教育・個性尊重によって、改善されているという意見もあるでしょう。しかしながら、そういう環境で育った若者の多くが、「空気を読む」ことに終始し、目立たないこと、他人と同調すること、を最大限に求める事実があります。これについては、機会を改めて話をしたいと思います。

実際のところ「エリート教育」が存在しない日本において、一般の人がエリートを理解することは、とても難しいと思います。「エリート」というと、「賢い」「運動ができる」「イケメン」「リーダー」とった良い印象のほかに、「横柄」「鼻につく」「生意気」という負の印象も伴います。フィクションの世界では、しばしば悪役やライバルとして登場し、主人公になることは少ないですね。断言しますが、そういう印象はすべて間違いです。

エリートは、英語のeliteが元になっていて、「選ばれた（人）」という意味です。そこから、何かに秀でた人という印象が出てきます。選ばれるには、何かに秀でていないといけませんので、その何かとして、「頭脳」や「運動能力」、「容姿」なんかが連想されます。また、自分より能力の劣る人に命令されるのは誰だって嫌なので、能力の優れる人がリーダーになる傾向にあります。その結果、前段で指摘したようなポジティブな印象がエリートについて回ります。

しかしながら、個の能力に秀でていたとしても、指揮能力に優れるとは限りません。指揮能力に劣るのにリーダーを任されると、トラブルになります。その結果、メンバーからそっぽを向かれ、前段の負の印象を与えるようになります。

エリートにまつわるポジティブな印象をすべて兼ね備えると、完全無欠ですね。そういう人が勝利しても、決してドラマは生まれません。むしろ、能力に恵まれない人が努力によって、恵まれた人を打ち負かすという物語のほうがドラマチックで好まれるものです。そういう理由で、欠点のないエリートが物語の主人公になることは極めてまれです。むしろ、敵役として、最終的に負ける立場が多くなります。

現代のエリート

現在の日本におけるエリートの典型は、キャリアと呼ばれる上級国家公務員（上級官僚、キャリア）です。第一種国家公務員試験という難しい「らしい」試験をパスしないとなれません。上級官僚になると将来は約束されたも同然です。下級官僚（ノンキャリア）の人が５０代後半に到達する役職に、２０代で就任し、次々と出世していきます。キャリアとノンキャリアの差は、国家公務員試験の第一種と第二種のどちらをパスしたかだけです。たった一つの試験が、３０年の知識と経験に匹敵する差に相当するのでしょうか？ちょっと信じがたいですね。

キャリアとノンキャリアという官僚の仕組みは、極端すぎて良くないと考える人も多く、見直しの風潮があります。しかしながら、キャリアとノンキャリアはどうしてこんなに区別されるのでしょう？それは日本の官僚機構が軍隊の仕組みを踏襲しているからです。

軍隊になぞらえると、キャリアは将校、ノンキャリアは兵卒なのです。軍隊では、兵卒は二等兵からスタートし、最終的に軍曹・准尉ぐらいまで昇任します。まれに、佐官まで昇進しますが、かなり華々しい武勲が必要です。一方、将校は、士官学校を出てすぐに少尉に任官します。この時点で、普通の兵卒のトップです。そこから、佐官、将官に昇進していきます。将校のスタート時点が兵卒のゴールということで、将校と兵卒には決して埋まらない差があるのです。しかしながら、能力の差は、そんなにあるはずないですよね。将校と兵卒の差は、士官学校を卒業したかどうかなわけですから。そういう現実があるにもかかわらず、かなり不公平なシステムを維持するために、服務規定として上官の命令に絶対服従がありました。

日本の官僚機構は、軍隊のこのシステムを忠実に踏襲しています。士官学校卒の代わりに国家公務員試験第一種合格が条件になっています。現在の官僚機構において、上官の命令に絶対服従なんて規定は作れません。なので、日本の官僚機構では、人事権を完全掌握することで、不公平なシステムを維持しています。そういった違いはありますが、官僚機構は完全に軍隊と同じ仕組みです。

エリートと非エリートを分かつもの

軍隊では、エリートと非エリートは士官学校卒の有無でした。士官学校卒の有無は、それほど大きな違いを生むのでしょうか？旧日本軍を例にとると、士官学校は入学が極めて難しく、今でいうところの一流国立大学レベルが要求されました。なので、入学の段階でかなりのセレクションを受けます。その後、スパルタ教育を受け、途中で落伍者がでます。米軍では、３０％以上の落伍者がでるようです。

エリートを単に「選ばれた人」とするなら、士官学校入学時点で条件をクリアします。その後のスパルタ教育はさらなる選別とエリートをエリートたらしめる何かを身に着けるためのものです。エリートをエリートたらしめる何かとは、なんでしょう？

士官学校では落伍者が出るほどスパルタ教育をします。基準をちょっとでもクリアできないと放校になります。なので、必死に食らいつきます。クリアすべき基準は、必死になれば何とかなるけど、必死にならないと難しい、というギリギリのラインに設定されます。能力というより頑張りを見るのです。あきらめずに頑張った人だけが選択されるのです。この「あきらめない」という点が重要です。あきらめずに成功の確信をもって努力を続ける、ということがリーダーにとってとても重要な資質だからです。もちろん、成功の確率は個人の能力に依存します。しかしそれが高いか低いかは問題になりません。能力が低くても、ちょっとくらいは成功の確率があるものだし、組織においては仲間の助けが得られます。だから、個人の能力は問題にならないのです。エリート教育においては、「あきらめない」「なげださない」「ギブアップしない」というメンタリティーの育成に主眼が置かれるのです。

逆にリーダーが「あきらめる」「なげだす」「ギブアップする」のような態度を取るとどうでしょう？部下は、「この人について行って大丈夫かな？」という疑念を持つでしょう。そうすると、リーダーと部下という関係が怪しくなります。さらに逆に考えると、「あきらめない」「なげださない」「ギブアップしない」リーダーなら、部下は「あの人があきらめないんだから、我々もついてゆこう」という気になるかもしれません。特に、軍隊や官僚のような階級がはっきりした組織では、上司が年下ということが普通です。年齢も経験も浅く、メンタルも弱いリーダーに従うなんて、納得いかなくて当然です。メンタルぐらいはちゃんとしておかないと、統率が取れません。

なので、士官学校では強烈なストレスをかけて、「あきらめない」「なげださない」「ギブアップしない」というメンタリティーを鍛え、成功体験を通じてそれを信念として植え付けるのです。

意思決定が必要なリーダーと意思決定が不要な部下

士官学校の例から、リーダーとして必要とされるものが、根性チックなメンタリティーであることが分かります。それ以外に、リーダーに必要とされるのが、「意思決定」です。リーダーは、部下を統率する際に独自の判断に基づいて行動方針を自ら決定する場面に必ず出会います。その時、意思決定ができないと、部下はやはり不安に感じます。また、その意思決定が間違っていたら、全員が不利益をこうむります。軍隊の場合は簡単に死にます。だから、意思決定は命がけです。

正しい意思決定をするには、客観的な状況判断と分析、そして知識が必要です。そのため、士官学校では、これらを学びます。知識は普通の講義で学べますが、状況判断と分析はシミュレーション（ディスカッション）を交えて学ぶ必要があります。そのため、人手と時間がかかります。すべての人にリーダーとしての教育を施すことは難しいのです。

一方、部下が自分の判断で無制限に行動すると現場が混乱することがあります。そのため、部下は極力意思決定しない方がよい、という考え方があります。特に命を懸けなければならない場面で、部下が独自の判断で避難してしまうと、組織全体が危険にさらされることがあり得ます。だから、部下には意思決定が邪魔なのです。特に、軍隊や官僚など、上意下達の傾向が強い組織では、そうなっています。つまり、リーダーと部下で、要求される資質が正反対のことがあるのです。
独自の意思決定を行わないことを信条とする部下が、出世したとして、突然意思決定のスキルが身につくでしょうか？あり得るかもしれませんが、軍隊や官僚組織では、そう考えません。だから、士官・キャリアと、兵卒・ノンキャリアには、全く違う人材を充当するのです。

意思決定に関しては、もう一つ重要な点があります。上意下達とはいえ、上意が間違っているかもしれません。上官に対してある種のアドバイスを行うことも、士官の重要な資質です。もちろん、そのアドバイスは論理的で根拠に基づくものでなくてはなりません。もし、兵卒が士官にたてついたら、その兵卒はクビです。士官の場合は、場合によっては推奨されるかもしれないという行為が、兵卒の場合にはぜったに許されないのです。上官に異を唱える場合には、より広い視点からの判断が必要で、このような高度な意思決定能力がリーダーの重要な資質と考えられます。このように、リーダーと部下で、行動規範が異なる場合があるのです。

エリートの本当の定義

こうした事例から、リーダーとなる人は、特別に選抜して、特別な教育を施すべきだ、と考えられています。そういう教育を受けた人をエリートと呼びます。リーダーには特別な教育が必要だという考え方は、世界共通です。東洋では「帝王学」と呼ばれています。帝王学というのは、王様になるための素養ととらえられていますが、それはあまりに俗な理解です。現代においては、「マネジメント」という用語で言及される概念がこれに近いと思います。
以上をまとめると、リーダーには、強い意志と行動力、正しい状況理解、論理に基づく意思決定能力が必要とされると結論できます。この中には、スポーツが得意とか、勉強ができるとか、容姿端麗だとか、そういう資質は直接関与しません。だから、そういうことは必要ないかというと、そうではありません。
「あきらめない」を実現するための強い意志と行動をもうちょっと具体的に考えると、高く設定された目標に対し、継続的な努力を実行するということになります。これはちょうど、スポーツにおいて、勝利や好記録のためにトレーニングを続けるという行動規範に一致します。すなわち、スポーツに秀でた人には、強い意志と行動力を持つ人が多いのです。
正しく状況を理解するには、相応の知識が必要になります。勉学に秀でる人は、知識の習得に貪欲あるいはそれが得意な人が多いのです。勉強の際には、論理的な思考が要求されます。だから、意思決定能力に優れることになります。
容姿が良い人は、良くも悪くも注目を浴びます。ちょっとした失敗でも目立ってしまいます。例えば、鼻がムズムズしてても、人前で鼻をほじったり鼻をかんだりするのは、はばかられます。そのため、日ごろから失敗しないように注意深くなります。その結果、予測能力が鍛えられます。予測を行うためには、状況の理解と論理性が求められます。また、注目される分、行動に制約が生じるので、ある種の忍耐力も鍛えられます。容姿の良い人の人生は、案外大変なものだと思います。
加えて、リーダーには人心掌握のための技術が必要ですが、これは単なる技術です。ちょっとした勉強で身に付きます。実行するのは少々骨が折れますが、リーダーとしての行動力があれば、問題にはならないでしょう。

あるグループにおいて、リーダーは一人ですが、そのような組織は階層化され、それぞれの階層でリーダーが存在することになります。その結果、リーダーは数多く必要です。また、リーダーのいないグループは機能しないので、リーダーが足りない状況は困ります。だから、リーダーには予備人員が必要です。その結果、リーダー候補として、エリートがわりと多く確保されます。エリートというのはある種の専門職という側面があり、軍や官僚では非エリートと完全に分離しています。
でも、単なる職種の違いなので、上下関係を強要するのは良くないかもね、と僕は思います。仕事をする上ではリーダーは重要です。でも職能の違いであるなら、給料に差をつけるのはどうかな、と思います。ところが、給料の配分の「意思決定」を行うのは常にリーダーであるので、リーダーの方が給料が高く設定されます。それってちょっと不公平な気がします。

瞑想のすすめ

Zenism（禅）

禅という言葉は世界共通語になっています。発祥は中国ですが、禅の本場は日本とみなされています。禅問答にみられるように、論理的で哲学的な考え方をします。また、座禅を基本とした、瞑想の実践が有名です。この瞑想が全世界的に流行しているそうです。
瞑想は、英語でmeditationと言います。禅の瞑想は有名ですが、多くの宗教で行われています。そのため、瞑想には宗教的な印象があります。しかしながら、ヨガのように宗教から少し距離を置いた瞑想のスタイルもあります。
僕が通った高校は仏教系でした。中でも密教に分類される宗派でした。密教というのは、昔は小乗仏教と呼ばれたグループです。修行の末に救済されると考えています。その修行の一つに瞑想があります。ということで、僕の高校では、瞑想の授業がありました。
瞑想は、週に一度、宗教の時間に行われました。仏教系の学校なので、ブッダの話を勉強しました。でも宗教の先生は、かなりリベラルな人でしたので、イスラム教やキリスト教、ヒンズー教など、世界の主だった宗教をかなりみっちり学習しました。その時の知識は、世界史や世界情勢を理解するのにとても役立っています。宗教を軸に世界を眺めると、いろいろなことを理解することができます。この話は、別の機会にみっちり考えたいと思います。そういう宗教の勉強と並行して、授業時間の半分は瞑想の実践でした。

Meditation（瞑想）

禅にみられるように、瞑想と宗教はとても深いつながりがあります。でも宗教の先生はとてもリベラルなので、瞑想と宗教を切り離す指導をしました。というのも、その高校に通う生徒の中にはキリスト教徒もいましたし、もしかしたらイスラム教徒もいたかもしれません。キリスト教の一部、イスラム教の多くは、他の宗教の活動に参加することを禁じています。そういうの宗教を原理主義って呼びます。宗教の先生はそういう生徒の事情をよく理解しているので、瞑想と宗教を切り離すことで、事情のある生徒が授業に参加できる環境を作りたかったのだと思います。今から考えても、とても賢明で先進的だと思います。
さて、通常は瞑想と深く結び付いている宗教の部分を排除してまで瞑想を指導する意味はどこにあったのでしょう。それこそ、今、瞑想が世界で注目されている理由です。瞑想の効能は、リラックス、ストレス解消などが指摘されています。しかし、それは本質ではないと僕は思います。瞑想の最大の効能は、血行のコントロールです。血液循環が良くなって、疲れが取れ、リラックスでき、ストレスが解消します。

僕は高校卒業後も月に一度くらいは瞑想をしています。主な目的は肩こりの解消です。肩こりは肩周辺の筋肉の血行不良なので、瞑想でそのあたりの血行を促進すれば、一晩で肩こりが治ります。
ただ、そういった効果を得るためには、ちょっとした訓練が必要です。まず僕が考える瞑想の間違った常識を挙げることにします。

1. 「頭空っぽ」は嘘。よく、瞑想する際は、「頭を空っぽにする」なんて話を聞きますが、それは間違っています。瞑想する際は、神経を集中して自分の体の各部を「感じる」努力をします。また、呼吸をきっちり制御しなければなりません。何も考えず、自然に呼吸するだけだと、瞑想の効果はほとんどありません。
2. 手のひらを組み合わせ、親指を向かい合わせて丸い「印」を結ぶ、必要はありません。
3. 姿勢を正して座る、必要はありません。瞑想するために特定の姿勢はありません。ただ、長時間じっとしていられる姿勢である必要はあります。

Practice（実践）

僕の瞑想スタイルを紹介します。僕は瞑想を夜にベッドの中で行います。ベッドの中なので、仰向けに寝た姿勢になります。枕の位置と高さを調整し、首に負担がかからないようにします。全身の力を抜いていきます。腕、足などの負荷が左右均等になるようにします。背中やお尻なども最も負荷が小さく自然なバランスになる位置を探します。

瞑想を座って行う場合も、基本的に同じ考え方で姿勢を決めます。座っている場合、背筋が鉛直で重心が体の中心をとおるとき、姿勢が最も安定します。なので、座位で安定な姿勢を追及すると、姿勢正しく座ることになります。通常の瞑想は床に座布団を引いて行いますが、椅子に腰かけた状態でも、安定な姿勢が得られれば、問題ありません。

姿勢が決まったら、瞑想用の呼吸を開始します。多くの瞑想スタイルで、腹式呼吸が良いとされています。深く呼吸し、回数を減らすことが大事です。胸で呼吸すると体が大きく動くので姿勢が崩れやすくなります。そのため、腹式呼吸がおすすめです。しかし、腹式呼吸だと息苦しいという人もいるでしょう。その場合には、腹式呼吸にこだわらなくてよいと思います。

瞑想のための呼吸では、息を吸ったあとに、しばらく息を止めることが大事です。息を止めると、脈拍が早くなります。これは自律神経で制御されています。ということは、息を止めるだけで、自律神経を刺激して活発化する効果があります。
息を止めると、血圧が上がります。脈も速くなっているので、血流量が増えます。息を止める際、空気をおへそのあたり（丹田）に押し込むようにすると、効果的です。丹田に力が入ると、肺に圧力がかかるので、酸素取り込み効率が上がります。血流量の増加と相まって、代謝を高める効果が大きくなります。
瞑想が安定してくると、呼吸数が著しく減少します。１分間に４～５回が目安ですが、慣れてくると、もっと減ってきます。血圧と脈拍が落ちないので、正しい瞑想では眠くなりません。

呼吸が整って来たら、目を閉じて、自分の体の感覚を探します。姿勢が完全には安定していないと思うので、体重の負荷のバランスに集中すると良いかもしれません。バランスが悪い場合は、体を動かして微調整します。繰り返してゆくと、外界からの感覚がどんどん消えてゆきます。

外界からの感覚が消えると、体の内部の感覚が得られるようになります。普段は意識しませんが、瞑想で外界からの入力を絶つと、体内にかすかな刺激があるのを見つけられるようになります。体内からの刺激はとても弱いので、外界からのノイズがあると気づかないのです。
瞑想では特に、心臓の鼓動を探します。心臓は胸の中なので、胸の中に鼓動の感覚を見つけられる場合も多いのですが、しばしば首のあたりに見つかります。頸動脈ですね。心臓は体内深くにあるので、感覚神経から遠く、見つけにくいのです。感覚神経の多い体表近くでもっとも太い血管が頸動脈なので、首の前あたりに脈動を感じることが多いのだと思います。

脈動が見つかったら、脈動の周期に神経を集中し、同じように脈動している場所を探ってゆきます。首に脈動を見つけたら、まずは、心臓を探します。心臓が見つかったら、脈動をたどって首、肩、腕、手のように体の先の方に脈動をたどってゆきます。このとき、意識している場所の血流量が増加します。例えば、脈動を手のひらで維持すると、手のひらがポカポカしてきます。なので、肩こりを解消したかったら、こりのある肩の場所で脈動を感じ続けます。しばらく続けた後、呼吸の制御を辞めれば、血圧が下がり、睡眠に移行します。次の日には肩こりが解消しているという仕組みです。

冬の寒い時期、足先が冷えて寝付けないことが多いのですが、その時は、足先に脈動を移動させます。すると足先ポカポカになって、すっきり寝ることができます。ただ、不思議なのは、足先がポカポカする代わりに、僕の場合はふくらはぎが冷えます。冷たい血液が移動する感じです。おそらくですが、足先の血管が広がっても、ふくらはぎの血管は収縮したままで、熱交換が進まないのだと思っています。

以上をまとめると、瞑想では、
①呼吸によって脈拍・血圧を上げ、代謝を向上させる。
②外界からの刺激を裁ち、体内の感覚を研ぎ澄ます。
③体内の感覚を制御することで、血行を制御する。
という３つの段階を踏むことで効果を上げることができます。

僕の場合、瞑想の時間は、主観で１５～３０分です。「主観」と断ったのは、瞑想時の時間間隔は実時間とのずれが大きいことが多いからです。

Therapy（治療）

瞑想は脳内麻薬と呼ばれることもあるエンドルフィンの分泌を増やすという噂があります。僕はドラッグをやらないので、瞑想の際に、麻薬的な効果があるのかどうかわかりません。頭がすっきりするかというと、微妙です。全体的に血行が良くなるので、体全体がすっきりします。そのすっきり感が麻薬的かどうかというと、それはないと思います。
僕の体験では、瞑想の効果は、血行の促進に集約でき、脳への影響ははっきりしません。だから、ストレスという脳の疲労が解消するのは、体の疲労が解消するからだと考えています。
しかし、脳の疲労が直接解消する可能性もあります。解釈としてあり得るのは、外界からの感覚を遮断するという行為の影響です。正しく瞑想すると体験できますが、我々は日常的に膨大な量の刺激を受け続けています。脳は休む暇がないでしょう。瞑想ではそういう刺激を一時的に取り除きます。脳は休憩できるかもしれません。すると、ストレス解消につながるでしょう。でも、瞑想の時間は長くないので、短い休憩がどれほどの効果を生むのかと考えると、その効果は懐疑的にならざるを得ません。

ここで紹介したように、瞑想は宗教とは別物です。高校のときの先生はとても先進的だったと思います。こうして宗教と切り離された瞑想が現在世界中で流行しています。多くは呼吸法までですが、体内感覚の制御まで進むと、ずっと効果的だと思います。
今流行の瞑想では、脳の機能向上がうたわれています。スティーブジョブスが晩年、瞑想にはまっていたことのが知られており、瞑想がジョブスのアイデアの源泉だという人もいます。僕は懐疑的ですが、ちょっとはそういうものがあるかもしれません。

週休４日

雇用にまつわる問題

昨今、女性労働力の活用が政府のスローガンになっています。こうした雇用問題は、姿を変えていつの時代にも存在します。ちょっと前はニートがやり玉に挙がっていました。僕が学生の頃は、男女雇用機会均等法が話題になっていました。これも女性労働力の活用の一環です。本音は、安い労働力を調達したいという経営者のエゴです。若者や女性という比較的安い労働力を投入することで、中年男性の高い賃金を押し下げようというする方策です。
僕の父親の時代は、集団就職を経て、労働組合が本格的に組織されるようなりました。労働者の立場が弱いのは、産業革命以降、繰り返し指摘されています。しかしながら、産業革命以前でも地主と小作農の間で公平性を欠く労使関係が常態化していました。日本の江戸時代には、丁稚奉公制度がありました。丁稚奉公というのは体の良い奴隷制です。番頭に出世してのれん分けの可能性があるとはいえ、最初のうちは無給で、年数日の休みしかありません。子供を丁稚に出すときは、親はいくばくかの対価を得るので、完全に奴隷の人身売買の構図になっています。きちんとした法制度がない限り、労使関係というのは限りなく奴隷制に近づいてゆく、という構図は世界の歴史のいたるところで見ることができます。

労働者の立場が弱い理由

労働者の立場が弱い理由は、アダム・スミスの指摘が適切だと思います。「労働争議が起こった場合、労働者は蓄えが少ないので、長くは耐えられない。一方、経営者は蓄えがあるので、場合によっては1年以上耐えることがことができる。」
労使契約が成立しないと、労働者は失業して飢えてしまいます。だから、交渉の余地があったとしても、交渉できない場合があるのです。というか、ほとんど交渉できません。なので、賃金が低い状態で契約を迫られます。経営者は、特定の労働者との契約が不調でも、他の労働者との契約を進めればよいので、交渉を失敗してもダメージは大きくありません。そのような正当に不平等な社会構造が雇用の問題を生みます。
カール・マルクスは、雇用問題の解決が法律では無理なんじゃないか、と考えて、思想的に労働者を上位に位置付ける社会体制を提案しました。でもそういう発想は江戸時代の日本にもあります。士農工商というヒエラルキーです。支配階級のすぐ下に労働者階級を設定することで、社会の安定を目指すというのは、労働革命ってやつです。江戸時代末期には商士工農になっていたというのは有名な話。資本主義が共産主義を駆逐するというのは、江戸時代に実験済みだったのです。
江戸時代の例は、資本主義・自由主義経済の行く先を示しているかもしれません。
丁稚奉公は、将来を束縛しない奴隷制度であり、人権を担保にして労働者を束縛するシステムです。労働者は将来の成功を夢見て、自ら進んで奴隷制度に挑戦し、多くは敗北し、搾取されます。
大企業の地方工場では、地元の若者を工員として多く採用し、大企業の社員という夢を与えます。多くは単純労働者なので、低賃金です。事業が行き詰まると、工場ごと閉鎖し、地元採用の社員に退職か転勤を迫ります。地元で生まれ育ってきた多くの社員は、退職することになります。そして、身分が失業者に変わります。

失業しても身分が変わらない人々

雇用問題の本質は、労働者に交渉・選択の余地がない、という点にあります。自由主義経済の下では、労働者は、もちろん仕事を選ぶことができます。選ばなかった場合、労働者ではなくて失業者になります。身分が変化します。経営者は、労働者との契約が不成立であっても、経営者のままです。これでは、対等な交渉ができるはずがありません。労使契約が不成立でも、労働者にダメージが及びにくい状態にしないと、対等に交渉できないということです。
労使契約の不成立は、労働者にとっては尊厳にかかわる（身分が変わるという意味で）重大事です。だから、どうしようもない、と思考停止するのは僕の流儀に反します。労使契約が不成立であっても、労働者が労働者でいられるようになっていれば、ちょっとはマシになるんじゃないか、と僕は思います。
世の中には、労使契約が不成立でも身分が変わらない労働者たちが何種類か存在します。その中でも大多数を占めるのが、学生と主婦です。どちらもパートタイマーとしての労使契約です。彼らは学生や主婦という労働者以外の身分を持っていて、労使契約によって、二つ目の身分を得るという点が共通しています。
彼らの労使契約に対する考え方は自由主義経済そのものです。彼らは仕事を選ぶとき、仕事の内容・時間・賃金を重視します。自分に可能な仕事内容の中から、より賃金が高く、より都合のよい労働時間を選びます。自分の生活はかかっていますが、労使契約が不成立でも、次を探せばよいと考えています。だから、労使交渉は極めて対等になります。
今、アルバイトも人材不足です。そのため、都市部では時給がジリジリ上昇しています。これは、正規雇用の平均給与が目に見えて減少しているのと対照的です。
彼らが労使交渉を通常の労働者より有利に進められるのは、労使契約の不成立が致命的でないからです。いや、普通の労働者でも、雇用保険とか生活保護とかあるので本当は致命的ではないのです。でも失業者ってのは致命的にショックですし、少なくとも生活水準の現状維持はできなくなります。労使契約が不成立のときに、労働者を守る仕組みが弱いので、労働者はチャレンジできないのです。でも、労使契約が不成立でも、生活水準が何とか維持できるならどうでしょう？状況は主婦や学生のアルバイトの場合に似てきます。もっとアグレッシブに労使交渉できるようになるでしょう。

週休４日制

雇用保険は労使交渉の期限を明確にしてしまうという点で、この問題を解決する手段にはなりえません。経営者は交渉を雇用保険の期限まで伸ばすことで、有利な契約が可能だからです。雇用保険に匹敵し、かつ持続的な収入が期待できる仕組みが必要です。
極めてシンプルな方法として、週休４日制度を提案します。週休５日でも良いです。それだとほとんど遊んでいることになりますが、そうではなくて、仕事は掛け持ちを基本とするのです。
週休４日というのはワークシェアリングに似ています。ワークシェアリングというのは給料を６～７割にして、労働時間も６～７割にして、労働者を倍増させるという考え方です。余った時間は、生活の雑事や地域コミュニティに使う、とされています。でもそれだと、労働者の立場は弱いままです。
ワークシェアリングのような仕組みは、経営者の理解が得やすいという点で、ヨーロッパでの導入が進んでいます。もっと労働時間も減らして、給料も減らしてもよいと、僕は思っています。その代り、余った時間は別の仕事に出るのです。２つの仕事があるので、一つの仕事がダメになっても、もう一つの仕事で食いつなげます。
２つの仕事を掛け持ちするというのは、ほとんどの人にとって可能ですし、労使ともにメリットがあります。労働者の最大のメリットは、労使交渉を有利にできることです。これは専門用語ではリスクヘッジと呼びます。
ほかにも、仕事の内容・契約を比較検討できるというメリットがあります。雇用問題の一つにブラック企業というのがよく話題になります。これは劣悪な雇用条件から逃げられないという状態を指しますが、問題の根本は、その雇用条件が劣悪なのかどうなのか労働者本人や経営者にわからない、ということが事態を悪化させています。現状の独占専属契約型の雇用形態では、労働者も経営者も他の組織・業界の知識が乏しく、自分たちの状況が適性なのか劣悪なのか判断しづらいというのがあります。労働者が別の雇用条件を知っていれば、少しは救われます。労働者にとっては、離職の障害が減っているので、労働条件が劣悪だと思ってしまえば、離職すればよいのです。
離職が容易になるということは、雇用が流動化するということです。雇用がきちんと流動化すれば、労使交渉に市場原理が働くようになり、適正な労働条件に落ち着くはずです。
労働者のメリットを先に書きましたが、実は、経営者にとってもメリットがあります。雇用が流動化すると、従業員の数を事業規模に合わせて調整しやすくなります。また、専門技能をもった人材を市場で調達できるようになります。長い目で見ると、人材育成のコストが減ります。日本型経営では中間管理業務の人件費が異様に高いわけですが、それも圧縮できるでしょう。

週休４日を実現するインフラ

週休4日を実現するためには、さまざまな社会インフラを整えなければなりません。手始めは、保険関連です。健康保険・雇用保険・年金などです。
労働者の保険は、本人負担に加えて会社がそれ以上に負担しています。会社を２つ掛け持ちすると、どちらの会社が保険等を負担するのか確実にもめます。２つの会社が労働者の給与に対して応分負担するということもできますが、一つにまとめた方が効率的ですし、資金運用の面からも有利です。しかしながら、保険を理由に雇用の流動化が妨げられるのは、週休４日制の理念に反します。解決策の一つは、保険と会社を分離するということです。労働者は保険会社に個人で加入します。企業は応分の保険費を国庫に預託しますが、それは保険会社に分配されます。保険料率は保険会社が決めます。労働者は保険会社を変更することも可能なので、ここにも市場原理が期待できます。
会社側からすると、週休４日だと保険等がややこしくなるので週休４日を採用したくないかもしれません。なので、週休４日しないと大きなデメリットがあるように制度設計すべきです。具体的には、雇用保険料率を大幅に上げて、上げた分を企業に負担させます。雇用保険料率というのはかなり高いことで有名です。給与の１．３％くらいが設定されており、その７割くらいを会社が負担します。週休２日での雇用の場合には失業のリスクが高くなるので、５倍くらいに設定するのです。健康保険や年金の厚生年金分も高く設定します。週休２日でないと困るという職種があるかもしれません。その場合には、社会的コスト増を考慮して保険料率を高くするという考えです。

週休４日制は収入が低下するか？

週休４日制は、すべての労働者の働き方をアルバイト的にします。でもそれは、労働者のアルバイト化を意味しません。むしろ、アルバイトを正規雇用と同等にするように働くでしょう。というのも、アルバイトだけでは仕事が回らないからです。アルバイトと正規雇用の最大の違いは、業務に責任を持つかどうかです。業務に責任が発生する場合は、賃金を上乗せするのが道理です。
労働者は最初はアルバイト的な労働環境からスタートするかもしれませんが、能力次第で抜擢されるでしょう。逆に低い能力だと契約が延長されません。労働者は通常のアルバイト以上の仕事を任された場合、より高い賃金を要求することになります。経営者がそれに応じなければ、労働者はさっさとやめるでしょう。正規雇用であっても、考え方がアルバイト的になるわけです。経営者は優秀な労働者を維持するために適正な給与を設定しなければなりません。
労働者はもう一つの仕事を持てるわけですから、その仕事は自ら行う事業であっても構いません。現状では起業するには、会社をいったん退職する必要があり、それが一つのハードルになっていました。固定収入を得ながら、起業ができるというのは、今までなら一部の家族経営者の特権でした。それが、誰にでも可能になります。起業して成功すれば、収入は大幅にアップします。
多くの人が誤解していますが、起業して失敗するというリスクはそれほど大きくありません。起業する際の最大のリスクは、それまでの収入を失うことです。起業すると５０％の確率で年収2000万円になるとします。それまでの年収が１０００万円の人は、起業をためらうでしょう。高年収になるほど、起業の率が低下するというのはよく知られた現象です。東大卒の社長が少ない理由にも挙げられます。実は、事業に失敗して年収０になる確率というのはそれほど高くありません。僕は正確な統計は知らないのですが、１０％くらいのはずです。会社というのはそんなに簡単につぶれないようにいろんな仕組みがあるのです。だから、社会全体でみれば、起業が増えた方が、全体の収入が増えます。
週休４日にすると、定年の概念も薄れます。なので、退職金は賃金に上乗せされなければなりません。労働者もそのことを考えて、契約することになります。雇用の流動化で市場原理が働くので、労使交渉はずっと公平になります。時給＋退職金相当分＋歩合という契約が普通になるでしょう。
社会全体でみると、収入は増えるはずです。個人で見た場合、低賃金層の収入は増えるでしょう。中間層の収入は減るかもしれません。経営は効率化するので、経営者の収入は増えると思います。

労働のストレス

週休４日制の導入の最大のメリットは、労働者を労働のストレスから解放することだと僕は考えています。特に、責任をしょい込む日本人的気質にまつわるいろんなトラブルを改善すると期待しています。日本では子供のころから勤勉さを教育されます。象徴的なのは、学校を休まないことが重要な美徳とされていることです。大人になると会社を休まないことが当たり前になり、休むことに罪悪感を持ちます。他の人が働いているのに自分だけ休むという有給休暇制度は日本人の気質になじみません。制度導入からずいぶん経ちますが、有給休暇取得率の低さはたびたび問題視されます。
逆に、組織はその構成員である労働者が休まないことを前提に仕事をしているのが、日本の会社の特徴になっています。そのため、労働者には勤勉の強いプレッシャーがあります。もし休むと自分のかかわる業務に支障が出るようになっているので、労働者は休めないのです。
週休４日制の最大の障害は、こうした通常業務に支障が出ることを組織（会社）が嫌がるということです。週に３日しか継続して仕事をしないわけですから、それ以外の日は業務が滞ります。会社としての業務は年がら年中進行しないといけませんので、業務に支障が出るということです。そういうときはどうするかというと、ツーマンセルあるいは、バックアップ体制を整備するしかありません。一人が休んでも誰かかわりの人が業務をサポートし、滞りなく業務が進む体制を引くわけです。それは組織の強みであったはずです。ところが、日本では誰も休まないので、そのような体制はすたれ、有給休暇の消化も進まないわけです。
週休４日制では、継続的な業務を一人だけで維持するのは不可能になるので、一つの業務を多くの人で分担する体制が整備されるようになります。一人が休んでもほかの人がバックアップするのが当たり前な組織になり、気軽に休めるようになります。これは、組織にとっても大きなメリットになります。一つのメリットは、リスクヘッジです。交通事故や大病で長期離脱する社員は少なからず発生するもので、その度に大騒ぎする必要はなくなります。もう一つのメリットは、人員配置の効率化です。ある仕事を実行できる人が複数だと、一部の人員を入れ替えてもその仕事を遅滞なくこなすことができます。引継ぎ作業も必要ありません。人員の増減を気軽に、迅速に行えるようになります。

仕事への愛着

週休４日制は、日本的な会社組織の弱点を解消し、労働者の独立を促すと考えられますが、日本人の美徳である、仕事への情熱を損なう面があります。日本人は任された仕事に対して、極めて真摯に取り組むという面があります。パートのおばちゃんの手さばきが神業の域に達するのは珍しいことではありません。これに対し、海外の労働者にそういうのは珍しいのです。海外の研究所のカフェテリアでおかずをよそってくれるおばちゃんが、かなり投げやりな感じで、ショックを受けたことがあります。同じような風景をお台場の食堂で見ましたが、作業していたのは外国人でした。日本人なら、ごはんの量なんかは１ｇ単位まで合わせてきますよね。
そういう熟練の技が出てくるのは、日本人的ではありますが、その根底には、仕事に愛着を持ち熟練を目指す職人気質があります。日本の経営者は、日本人労働者のそういう気質にあぐらをかいて、製品の品質を向上させ、賃金は据え置きだったわけです。あるいは、最も熟達した労働者に賃金の基準を置くという、アンフェアな状況を常態化してきました。それも、やはり、労使の不公平が元凶だと思います。
週休４日制は、アンフェアな状況を是正するので、熟達した労働者は相応の賃金を要求するようになります。経営者は余裕がない場合、別の労働者を探すかもしれません。すると、作業に熟達することは解雇のリスクにつながるという、現状ではありえない状況が現れます。実際、海外ではそういう傾向があるので、末端の労働者は、やる気なく作業を行うわけです。
週休４日制では、放っておくとそいう状況が生み出され、日本人の強みが失われる危険性があります。これが行き過ぎると、日本の産業全体の競争力に悪影響が出てきます。労働者が不当に解雇されないような仕組みが必要になります。

人生をやり直す機会

週休４日制は、労働における肉体的な負担を大きく軽減します。そのため、妊娠や高齢のために、きつい作業が無理な人々が、自分の体と相談しながら労働環境を調整できるようになるでしょう。労働環境の調整という点では、仕事をしながら勉強することも可能にするでしょう。
あからさまには語られませんが、日本の社会には、ワンアウト退場、というルールがあります。高校中退者の半数は通信制高校に通うのですが、卒業率はせいぜい３０％というデータがあります。通信制高校以外の進路もあるのですが、高校中退から復活できる人は２０％くらいということがうかがえます。一度中退（ワンアウト）すると復帰が難しい（ゲームオーバー）ということです。
この状況は、年齢が進んでも変わりません。新卒採用は、学生にとってかなり有利な状況なのですが、一旦退職して中途採用となると、前の会社より労働条件やランクがかなり見劣りします。転職するたびに給料が下がるというのが日本の転職事情です。そういうこともあって、少々条件が悪くても会社の言いなりになる人が多いわけです。
週休４日制は、ドロップアウトしても、勉強を続けたり、スキルアップを目指したりできる環境を提供します。働きながら、大学に週３で通うというのが普通になるかもしれません。僕はそれでよいと思います。今、ほとんどの大学生はアルバイトしながら、大学に通います。大学もアルバイトを斡旋したりします。というのも、アルバイトは社会勉強の大事な機会だと考えられているからです。
働きながらスポーツに打ち込むということも普通のことになるかもしれません。週３で働いて、残りはトレーニングや遠征に使うということもできます。贅沢はできないかもしれませんが、現状では職場での理解が得られず、無給でスポーツに打ち込んでいる人も多くいますし、それは改善できるでしょう。
もちろん、共働きもやりやすくなります。僕の家内は、週３で働いていて、ちょうどよいバランスです。夫婦で子育てを分担するのもやりやすくなります。

多くの選択肢を持つ

週休４日制はいろんなことを同時に解決するアイデアですが、最も重要なのは、働き方に多様性を持たせるという側面です。人生は山あり谷ありで、いろんな状況があります。にもかかわらず、働き方に選択の余地はなく、多くの場合、仕事を辞めるか続けるかの２択を迫られます。仕事を辞める場合、一時的にでも失業しますし、再就職したとしても労働条件、特に賃金は、かなり悪くなります。労働者にとっては不利なことばかりです。
社会制度として多様な働き方を強制するような仕組みがあれば、もう少し状況をよくできると思います。強制は、経営者・労働者双方に必要です。例えば、経営者は、週休２日制に大きな経済的デメリットが設定されれば、週休４日制に移行したいと思うでしょう。労働者にとっては、週休４日になって給料が下がるのデメリットですが、ちょっと別の仕事をしてみると、案外良かったりすることに気づくかもしれません。雇用環境に流動性が出てきて、労働市場に優秀な人材があふれるでしょう。労働者にとっては、自分の才覚を試すチャンスです。大企業の優秀な社員は、自分の優秀さを中小企業で示すことができるでしょう。でも、現実には、中小企業で鍛えられて、大企業での業務が改善することの方が多いかもしれません。中小企業は大企業と対等な形で人的交流ができ、より良い関係が気づけるかもしれません。
おおむね、週休４日は、企業にとってのメリットが多い制度です。でも、労働者にはリスクヘッジとチャレンジの機会が与えられます。この２つは今までどうしても得られなかったことです。
ネイルサロンは依然としてたくさん開業していますが、ネイルサロンの経営者の多くは女性の歯科技工士で、内職的な歯科技工士の仕事を継続しつつ、半分趣味でネイルサロンを経営しています。どちらが副業かはあいまいですが、まさに週休４日制が目指すライフデザインです。ネイルサロンのビジネスモデルをあらゆる労働者に適用しようというのが週休４日制のコンセプトです。

日本人は英語ができない

問題提起

今、日本では小学校で英語を教えるようになっている。各小学校に外国人教師が配置され、月に１回程度の英語教育が行われている。効果が上がっているのかどうかは別にして、これをもっと推し進めようという動きが活発化している。小学校での英語の必修化だ。その根拠になっているのは、日本人の英語スキルが低いという事実だ。これを改善するための方策として、子どものころから英語に親しませようという発想だ。
ただ、こういう発想に至る前提条件として、「子どものころから英語に親しめば英語ができるようになる」が真である必要がある。そもそも、それは疑わしい。幼少期の語学学習の大部分は、子ども同士の遊びの中で培われる。なので、遊び時間の日本語を禁止すれば、効果があるだろうが、そんなことを小学生に強要できるはずがない。これは、僕の子育て経験に基づく結論だ。
逆に外国人力士はかなり流暢に日本語を使うが、かれらは特に日本語教育を受けたわけではない。相撲部屋では母国語を禁止され日本語を強要するという習慣がある。それはイマージョン教育（没入型教育）の典型例だ。英語教育においても、イマージョン教育を導入すれば効果があるだろう。それは、イマージョン教育の効果であって、幼少期に限定するような話ではないということが、外国人力士の例からわかる。問題は、イマージョン教育はマスエデュケーションに取り入れにくい点だ。英語のイマージョン教育を考えた場合、英語が話せる集団に少数の英語が話せない生徒を配置する、という状況が望ましい。しかし、マスエデュケーションでは、英語が話せる集団は教師や補助スタッフなどは少数で、多数の英語が話せない生徒の面倒を見ることになる。そのため、原理的に、イマージョン教育の状態を実現できない。マスエデュケーションとイマージョン教育は対極にある指導法なのだ。
英語ができない理由をもっと突き詰め、対策を練らないとダメだと思う。そのためには、英語で苦労した人の苦労話をよく聞くべきだ。また、英語を習得した人にも、コツをよく聞くべきだ。その中から様々なノウハウが見えてくるはずだ。そういうノウハウを蓄積し活用するというのがマスエデュケーションの強みだ。それを放棄して、中途半端なイマージョン教育を導入するのは、完全に思考停止だと思う。

英語ができない理由

実は、日本の英語教育は完全な失敗だと言われている。高卒では英検２級程度の英語能力が目標とされているが、実際にそのレベルに達するのはたったの２％だという調査結果がある。５０人に一人しか所定の目標を達成できないというのは、英語教育がほとんど機能していないということを示している。その惨憺たる結果が、「日本人は英語ができない」というコンプレックスにつながっている。
その現状を鑑みて、大学では英語教育に力を入れることにしたらしい。うちの大学では卒業に必要な英語の単位を１．５倍にし、英語の講義は徹底した少人数クラスにした。そのうち半分以上の講義は外国人講師だ。しかしながら、効果は少ないと思われる。そのような対策は、ある程度の英語能力があるという前提でしか機能しないが、その前提である、「ある程度」の英語能力を期待できないという現状が重くのしかかる。
僕は幸か不幸か、英語には苦労したし、今も苦労している。いろいろ試した結果、僕自身が受けてきた英語教育に多くの問題があったと考えている。そして、それらの問題をちゃんと追求すれば、もっと良い英語教育が可能だと思っている。根本的な問題は、問題をきちんと掘り下げず、思考停止している現状にある。いくつかの例で、問題の掘り下げを行おう。

リスニングの問題

とにかく、英語ができないことを痛感するのは、リスニングだ。英語を聴いてもサッパリ理解できないというのは多くの日本人の悩みだ。逆に考えると、多くの日本人がリスニングで躓いているという事実は、日本の英語教育において、リスニングが失敗していることを意味している。つまり、教育が悪いのであって、個人の能力が足りないのではない、という前提に立つべきだ。
実のところ、僕は、リスニングの勉強は一からやり直した。一からというのは、中学校１年生の最初から、という意味だ。ABCの前、Hello!からだ。英語の授業の最初に、これをハローとかヘローとか発音するように教わるが、この段階で間違っている。もうちょっと詳しく説明しよう。
中学１年生の英語の教科書の最初には、２人の人物が挨拶しているマンガが描いてあって、吹き出しに、Hello !の文字がある。これを見ながら、英語の先生が、Helloと読み上げる。その後、「こんにちわの意味ですよ」と告げ、次に練習してみましょうとなる。先生がHelloと発声し、生徒たちがそれを真似するようにハローと発生する。それを数回繰り返した後、生徒同士で練習しましょう、となる。もしかすると、生徒を順番に立たせて、先生と会話形式で、Helloのやり取りをするかもしれない。おそらく、こういうのが標準的な英語の授業だ。
このやり取りの中に、いろいろ問題がある。まず、先生が「読み方」として、Helloを発音して見せる点だ。文字を見せ、読み方を示すというのは、漢字学習のフォーマットだ。生徒にとっては、何をすればよいかを瞬間的に理解できるので、好都合だ。すなわち、Helloの綴りと読み仮名を覚える訓練だと生徒は理解する。「読み方」ではなくて「読み仮名」である点に注意してほしい。
次の間違いは、英語の発音と日本語の発音の違いをきちんと説明しない点だ。Helloは極めてありふれたセンテンスなので、日本語の会話の中でもハローで通じる。すなわち、ハローは和製英語として通用する。この場合、生徒は和製英語としてのハローとHelloを結びつけてしまう。生徒の頭の中では、英語を勉強するというのは、自分の知っている日本語と英語を結びつけることだ、と短絡してしまうかもしれない。確かにそれは英語学習の要素でもあるが、日本語と英語はかなり異なる言語なので、結びつける、という行為は危険だ。
一旦和製英語のハローと結びつくと、発音もハローになる。決してHelloにはならない。最初の説明が不足した状態で、いきなり発音すると、もともと頭の中にあったハローの発音をすることになる。間違った発音の大合唱のなかでは、間違った発音を正しい発音と誤解しやすい。個人レッスン的に先生が１人１人と会話練習をしたとしても、限られた授業時間内で全員の発音をチェックできるかどうかわからない。また、発音をチェックしてやり直しをさせると、生徒のトラウマになりやすく、マスエデュケーションでは慎重に対応しないといけない。とくに、精神的に成熟していない子供の場合には、一度のトラウマが致命的になる。教育の初期段階では学習意欲の向上が優先されるため、１対１の会話練習でダメ出しをするのは良くないだろう。その結果、ダメな発音がスルーされる。生徒はそのやり取りを何十回と聞かされることになり、ダメな発音のリスニング訓練をしている状態になる。
以上をまとめると、英語と日本語の違いをきちんと理解せず、音を覚えきらないうちから、発声練習させて、間違った発音を練習するサイクルを作り上げてしまう、という点がダメということだ。深刻なのは、それが英語学習の最初である点だ。この最初のボタンのかけ違いによって、生徒は英語学習を国語の延長線上で理解してしまう。
語学のマスエデュケーションでは、生徒は先生の発音をまねて練習する。最初は先生の発音を覚え、自分で発音を繰り返すことで音を脳に定着させる。このときの注意点は、先生が正しく発音すること、正しい発音を生徒が覚えること、生徒が正しく発音できること、の３つだ。残念ながら日本人の英語の先生は、英語利用経験が少ない場合が多いので、発音が正しくない。そして、それを聞いた生徒が正しい発音を覚えられるわけもなく、当然正しい発音をするなんてのは夢物語でしかない。
そして、ダメ押しは、小学校の漢字教育で染みついたフリガナ文化だ。英語の単語にカタカナのフリガナを書いた覚えはないだろうか？自らを振り返ると、英語の発音の際に、カタカナを思い浮かべているということはないだろうか？普通は、自分が発した音を聴くことによってリスニング能力が発達するのだが、カタカナベースの間違った発音を聴くことによって、むしろリスニング能力が損なわれるという悪循環に陥る。カタカナではなくて発音記号を使うから大丈夫だというのも間違っている。発音記号にカタカナが振られているのは論外だが、素の発音記号でも問題だ。実際の発音は発音符号とはかなり違うことがよく知られている。Phonicsという学問体系があり、発音はかなり細かく体系化されている。Phonicsによれば、一つの発音符号に対し、３～５通りの「音」が割り当てられている。実際の発音では特定の「音」しか使わないので、発音符号があっても、単語の「音」はわからないのだ。
英語だとわかりにくいので、日本語で説明しよう。日本語は一つのひらがなに一つの音が対応していると思いがちだが、Phonicsの分類によれば、複数の音が割り当てられている場合がある。例えば、「たんぼ」「だんご」「たんか」「きんこ」の「ん」はすべて違う音である。わかりやすいのは「たんぼ」で、これだけは口を閉じる。「たんか」の場合は口を大きく開き、のどの奥の方まで空間ができる。逆に「きんこ」では、口内が狭く、口先も開かない。また、「だんご」では後に続く「ご」の子音と混ざって、鼻を詰まらせ、のどの奥の方で発音することになる。日本語は我々の母語なので、これらの違いを意識しないが、違いが存在していることは理解できるだろう。同じようなことが英語にもある。このような違いは発音記号では表現できない。きちんとした発音は、聞いて覚えるしかないと結論される。
リスニングに関しては、フリガナ・発音記号を禁止するだけでは足りない。生徒単独での発音練習も禁止すべきだ。発音練習では、自分の発音を聴くことになり、その時の発音が正しくないと、リスニング能力が損なわれる。したがって、発音練習の際には、模範発音の再生とセットにして行わなければならない。また、世の中にはいろんな人がいて、いろんな発音が存在するので、模範発音にはある程度のバラエティーを用意しないといけない。完全に「音」を覚えてから、発音練習に移るようにしないと、自己流の間違った音を覚えてしまうことになる。僕自身、この問題に気付いたのは２２才の時だった。そこからやり直して、一通りの単語の音を覚えなおせたのは、２６才ころだ。そのとき初めて、英語が少し聴けるようになった。

日本語にもLとRの区別は存在する

日本人はLとRの発音が区別できないと言われている。でもそれは間違っている。ヘボン式のローマ字では、ら行の子音にRが使われるので、ら行はRの発音に近いと誤解されがちだが、実はほとんどLの発音だ。もっと言うと、「らりるれ」はL、「らりるれろ」のときの「ろ」はRに聞こえる。違いは、口を開くかすぼめるか、だ。LとRは舌が口蓋上部に付くか付かないかで区別する技術を学校では教わるが、それではLとRを区別して発音することが難しい。米国は移民の国なので、音の区別を際立たせる傾向がある。米国人の発音を注意深く聞くと、Rの発音はことごとく低くこもった音であることに気づくだろう。現在の独語ではRの発音はのどの奥をうならせる、とされ、英語とはかなり違った印象を持つが、独語と米語の違いは、のどをごろごろ鳴らすか鳴らさないか、ぐらいしかないことがわかる。そう思ってリスニングすると、LとRの発音はかなり違っていることがわかるだろう。その音をまねることだけを考えれば、舌の形より口先の形の方が大事だとわかる。逆に、口をすぼめると舌を口蓋上部に付けるのは難しいので、結局、上手にRを発音できる。だから、「らりるれ」はL、「ろ」はRなのだ。もちろん、日本語の「ろ」のすべてがRの発音というわけではない。Phonicsで見られるように、単語ごとに音便がある。雑貨デパートのロフトは、Loftとつづるが、このときのロは日本語的な発音でもLだ。口の形を確かめればわかる。一方、「老人」のろはRだ。僕たちは知らず知らずのうちにLとRを使い分けている。だから、意識しさえすれば、簡単に使い分けられる。聞き分けるのはちょっと難易度が高くなるが、他の音と同様に、単語ごとに正しい音を覚えるという地道な作業を続けるだけのことだ。
今は、英語の教材があふれている。DVDやブルーレイの映画には、邦画であっても英語音声があることがある。洋画なら、英語音声・英語字幕は当たり前のように選択できる。インターネットを使えば、世界中のあらゆる言語の文書が手に入るし、様々な言語の動画も見つかる。Googleの翻訳機能はかなり素晴らしいし、なにより、英語の読み上げ機能のクオリティーは素晴らしい。その気になれば、いつでも「英語漬け」を体験できるだろう。形式だけのイマージョン教育は必要ないはずだ。

読み書きの問題のひとつはペーパーテスト

読み書きに関しては、現状の英語試験の採点方法に問題があると感じる。大学入試対策として単語勉強がよく行われているが、そのような単語勉強は最終的に英語の能力に寄与しない。それでも単語勉強が行われているのは、試験の得点を上げるのに効果的だからだ。普通の大学生に英文和訳をさせると、まず各単語を日本語の単語に置き換えにかかる。このときに単語勉強が役立つことになる。その後、日本語化した単語を並べ替えて、日本語として成立する文章を作成する。その時、基本的な英文法の知識を使うかもしれないが、ちょっと難しい文法があると、正しい文法がわからないので、順列組み合わせの文章になる。そうして出来上がった和訳はかなり素っ頓狂だ。でも、これが試験となると、５０％くらいの点数がつく。というのは、部分点を拾うからだ。その部分点は、特定の英単語が正しい日本語になっているかどうか、ということが基準になることが多い。そのため、手っ取り早く点数を稼ぐには、単語勉強が効率的なのだ。
これは本末転倒だ。少々単語の意味を取り違えていても、文章の大意が読み取れていれば正解で、逆に、意味が通らなければ不正解とするべきだ。しかしながら、そのような採点基準だとだれも得点できない、という問題がある。そのため、単語訳に対して部分点を与えるという習慣がついたのだろう。
さらに問題なのは、英単語に対して、日本語訳を１つしか対応させない、ということだ。記憶する単語の種類を手っ取り早く多くするために、英単語と日本語訳を一対一に対応させる傾向がある。しかしながら、英語と日本語は大きく異なるので、そもそも英単語と日本語訳は一対一対応させられるようなものではない。
学生にちょっと難しい英文を和訳させると、「意訳でもいいですか？」とよく訊かれる。英語と日本語はかなり違う言葉なので、対訳や直訳は不可能だ。多かれ少なかれ必ず「意訳」になる。だから、意訳と直訳の区別はナンセンスだ。意訳が問題になるのは、単語に対する部分点が拾えないからで、それは採点者の都合あるいは採点基準の都合による。いわゆる直訳では、英単語がそのまま日本語の単語として文章に現れる。そのため、単語に対する部分点が発生しやすい。だから、和訳するときは得点の出やすい直訳が基本になる。一方意訳はその逆で、単語による得点が難しく、得点効率の観点からはリスクが多い。また、部分点が拾えないので、生徒の学力を正当に評価しにくいということもあり、採点側としても意訳はやっかいだ。そのため、直訳が好まれる傾向がある。要は英語のテストという特定のゲームにおける攻略法として、英語の読み書きが教育されている、ということだ。それは本末転倒甚だしい。

外来語が英語教育を邪魔する

最近のセンター試験の傾向を見ていると、英単語に関する設問は、和製英語にからんだひっかけ問題が多いようだ。この和製英語というのが曲者だ。日本語は極めて柔軟な言語で、カタカナを使うことで外来語を比較的自由に取り込むことが可能になっている。そのため、我々はカタカナ言葉の多くが元々英語だったという感覚を持っている。しかし、実際のカタカナ語の多くは英語由来ではないし、英語由来だとしても、本来の英語の意味とはかなり違う。モラルという言葉は、フランス語由来だし、英語での発音はモラールに近い。パンはポルトガル語で、英語はbreadだ。英語が語源であっても、コップと発音すると、十中八九「警察官」を意味する。ちなみに英語ではcupでカップという発音にちかい。interviewの日本語訳は面談あるいは面接で、日本語のインタビューとはニュアンスが異なる。こうした細かな違いで、英文の理解が大きく違ってくるし、そういう違いが実際のコミュニケーションで重要視される。単語の意味の違いは、カルチャーの違いを反映していて、それはまさに外国語を学ぶ意義の一つだ。英語の入試問題でそのあたりを意識しているのは正しい傾向だと思うが、あからさまな傾向によって問題候補が絞られるため、極端な入試対策につながりやすく、弊害も多い。
非常に困難な選択ではあるが、一旦カタカナ語と英語を完全に分断すべきだと僕は思う。例えば、ランニングという日本語に対応する英語は、joggingだ。人がrunningの状態のときは、かなり全力疾走な印象があるし、runningは何かが継続しているという意味のほうが強い気がする。水を意味する英語は、waterでカタカナ語のウォーターと意味的には一対一に対応する。しかしながら、waterの発音は、決してウォーターではない。ぶっちゃけ、「ワタ」という発音のほうがよく通じるだろう。そういう細かな議論がすべてのカタカナ語に存在し、それを一つ一つ説明するのは不可能に近い。であればいっそのこと、カタカナ語の活用を放棄したほうが良い。

文法偏重なのは、成果を急ぎすぎるから

日本語の英語教育は文法に偏りすぎていると言われている。そもそも語学の勉強というものは、単純な会話能力⇒ボキャブラリーの強化⇒文法の理解⇒習慣・文化の違いによるコミュニケーションの差、というように高度化する。残念なことに、日本人の英語教師は英会話の経験が極めて少ないので、会話能力の発達を促すことができない。ボキャブラリーの強化は英会話の範囲を少しずつ広げながら訓練するもので、会話能力がないとつらい作業になってしまう。また、日常生活に必須な単語はおよそ２０００語と言われており、２年くらいかけないと習得できない。だから、中学１、２年の間は、簡単な会話と語彙トレーニングに明け暮れるべきだ。しかしながら、会話トレーニングができないうえ、語彙のトレーニングは会話とセットでないと２年間も続かない。それを補うため、極めて早い段階から文法トレーニングが始まる。
文法トレーニングではある程度の語彙が必要なのだが、それが致命的に不足している。そのため、取り扱うことのできる文章が極めて貧弱にならざるを得ない。そのため、「例文を覚える」ということが文法勉強の基本になる。実際のところ、言語学において文法というのは後付けの理論であり、様々な文章の共通項として文法が定義されている。それゆえ、様々なシチュエーションのコミュニケーションの中でないと、文法をうまく理解することができない。
平たく言うと、比較的長い文脈の中でないと上手く説明できない文法項目が結構ある、ということだ。英語での典型例は、「仮定法過去」という表現だ。仮定法過去は、「～できたらよかったのに！」という軽い後悔の気持ちや、「～だと嬉しいです！」といった条件付き感情を伝える表現だ。単独で使われることはなくて、物語性のある文脈の中で、感情を込める場面で多く使われる。ちゃんと議論するには、「物語」を含めて考察しないといけない。もちろん、日本語でも同じような表現があるのだが、日本語では通常の文法の枠内で他の表現と同じように取り扱われているため、我々が意識することはほとんどない。

助動詞の軽視

英語の助動詞は、文法だけをなぞると極めて軽い扱いになる。助動詞というのは種類が多くないし、「活用」がないし、対応する動詞の活用がなくなるし、文法だけを見ると、英語を単純にするような要素だ。だから、文法のテストで、助動詞が出てきたらラッキー問題扱いになる。文法そのものは簡単なので、英語教育では軽い扱いになる。しかしながら、会話では多用するし、極めて重要な要素だ。助動詞が会話で重要な理由は、助動詞が感情や意見をプラスする文法要素だからだ。助動詞のこうした特性を議論するには、ある程度の物語性が例文にないとダメだ。shallを疑問形で使うと、「～してあげましょうか？」という親切心を加わるのが普通だが、その裏返しで、「こんなこともできないのか？」という侮蔑の意味になるシチュエーションもある。それが転じて、あまりに簡単なことに対してshallを直接使うとあまりよくない場合もある。mayも同じように使われるが、mayの方が他人行儀な印象を受ける。典型例は、接客時に用いるMay I help you?という表現で、Shall I help you?は文法的にはほとんど同じにもかかわらず、「わざわざ私が対応する」というおっくう感が付け加わることがある。親切感を出すには、Can I help you?だし、Let me help you.にするともっとおせっかいな感じになる。そうした細かなニュアンスの違いがコミュニケーションでは大事だし、文化や習慣の理解も必要になってくる。
実際、感情のこもらない会話はなかなか続けることが難しいものだ。大阪人はコミュニケーションが達者だと全国的に知られているが、大阪弁には標準語の３倍くらい種類の助動詞表現（日本語では動詞語尾のバリエーション）があって、大阪人の豊かなコミュニケーションを支えていると言われている。日本の英語教育における助動詞の取り扱いの軽さは、コミュニケーション軽視の表れだ。しかし、コミュニケーションを目的としない言語学習にどれほどの意味があるのだろう。これは明らかに、日本の英語教育が失敗している原因の一つだ。

aとtheの区別は難しいと思いこむ

書くときに問題になるのが、aとtheの使い分けだ。冠詞の使い分けが問題になるレベルに達するのはずいぶん少数だと思うが、一般に信じられているより、冠詞の使い分けは難しくない。結論から言うと、aとtheの違いは、日本語では助詞の「は」と「が」の使い分けとほぼ同じだ。
it is a penとit is the penは、ちょうど「それはペンだ」と「それが例のペンだ」となる。もちろん、文脈にも依存するが、重要なのはtheを使った文の主格の助詞が「が」であることだ。ただ、「それがペンだ」というと違和感がある。文脈上、the penは、世界に１本しかない特定のペンを意味していて、それ以外は排除されている。それを伝えるためにtheに対して「例の」という訳を当てている。文脈上別のモノではダメな場合にtheが使われるということだ。
同じようなニュアンスを伝えるために、日本語では「が」が使われる。「私は行きます」と「私が行きます」を比べるとちょっとわかるかもしれない。「私は行きます」という文には、「私以外も行く」、「あなたは行かないかもしれないけど」といったニュアンスが含まれる。私以外の可能性を排除していない。一方、「私が行きます」では、私以外は行かないという排他的なニュアンスがある。aとtheはちょうどこの感覚なのだ。英語と日本語では文法がかなり違うので、全く別の形式になっているが、aとthe、「は」と「が」の使い分けは、どちらも排他性の有無を伝えるための文法なんだと理解できる。そう考えると、aとtheは簡単に使い分けられる。
LとRの発音の区別と似た構図だと気づくだろう。「日本人は英語がダメ」というコンプレックスが思考停止を引き起こしているのだと僕は思う。もとから英語ができる人はaとtheの違いはわかるけど、使い分けの法則を意識することがなかなかない。しかも、それはほとんど自動的・感覚的に行われるので、うまく説明することができない。ほとんどの日本人は「は」と「が」を使い分けられるにもかからわらず、使い分けの法則を明快に説明できないのと同じだ。でも、先に書いたように、簡単な説明はちゃんとある。自分の思考過程を明文化するという行為は、実は難しくてしんどいのだ。もっと言えば、そういう行為は特別な訓練が必要だ。
実際、英語を使って細かなところまで伝えようとすると、どうしてもaとtheの区別のような排他性の選択を含めたくなることに僕は気づいた。その後の理解は早かった。違いを説明する義務は、英語を母語としない英語教師にあるはずだが、英語の教師は英語を使うことをしないので、細かなところを伝えたい機会がなくて、aとtheの違いになかなか気づけないのだろう。だから、あいまいな説明しかできず、僕たちはaとtheの区別で苦労する。ノーヒントだと10年単位で苦労するのが普通だが、僕のヒントがあれば瞬殺だ。だから、僕は英語教師の怠慢だと思っている。今は、英会話は外国人教員を使って行うのが流行しているが、それも怠慢だと思う。外国人教員はおそらくaとtheの使い分けを明瞭に説明することはできないだろう。
母語の文法に関する説明が、実は難しいという事例を紹介しよう。日本語には数詞というものがあるが、数詞は不規則に音便活用するという特徴があり、極めて面倒な文法となっている。日本語を母語とする我々は数詞の正しい音便活用を教えることはできる。でも音便活用規則を教えることはできない。これは完全に不規則に見えるからだ。しかし、使ったことのない数詞でも、正しい音便活用がわかるのはなぜだろう？実は、極めて複雑な規則があるのだが、僕らは完全に自動的に無意識に感覚的に対応しているので、それを知覚できない。日本語教育においては、数詞の音便に関する基本ルールの説明が欠かせない。でも、そんなルールを我々は勉強したことがないので、教えることはできない。母語を教えるというのは、実は難しいのだ。それが故、日本語教師は国家資格になっている。普通の日本人は予備知識なしでその国家資格試験をパスするのは無理だったりする。
ちなみに数詞で難しいのは、基本の発音が同じ数詞で音便が異なる例すらあることだ。「件」と「軒」はどちらも「けん」と発音するが、「三件」は「さんけん」としか発音しないのに対し、「三軒」は「さんげん」と発音するのが普通だ。また、音便は数詞だけではなく数の方にも影響する。「六件」は「ろっけん」と発音し、「六台」は「ろくだい」と発音する。僕らはほとんど意識しないが、こうした不規則性は外国人にとっては悪夢だ。
同じことが英語を母語とする外国人教師にも言える。だから、外国人教師を導入すれば、英語教育を底上げできると考えるのは浅はかだ。まずは、日本人教師が外国語としての英語をちゃんと習得し、習得のためのポイントを整理し、ノウハウを集積しないといけない。実技を含むので勉強ではなくて習得なのだ。そういう努力を怠った結果、目標レベルの到達度がたったの２％という悪夢の結果につながっている。

結言

英語を少し理解できるようになって分かったことは、英語は人間の使う言語である、ということだ。コミュニケーションの中で必要とされる仕組みがあり、それは文法と呼ばれている。文法の表面的な形態は言語ごとに異なるが、その文法が必要とされる理由・シチュエーションは言語によらない。リスニングが難しいのは、「音」を覚えるのが難しいからだ。正確な音を文字であらわすのは極めて難しい。楽譜はその目的で生み出された言語だが、演奏によってかなり印象が変わってくることが知られている。現代では音を記録する様々な方法があり、その問題は解決しつつあるが、僕たちの脳がついていかない。
ここで論じたのは、英語の言語としての理解だ。日本語の枠組みで英語を理解しようとするのは当然無理だ。でも、日本では、教える側も教わる側も、英語を日本語の延長で理解しようとして、みんな失敗する。ＬとＲの発音は典型例だ。aとtheの区別は人間活動の基本原理に起因している。類似したものは日本語にもあり、日本語を深く理解することで、英語が理解できるようになるという逆説的なことがあり得る。英語を勉強する方法はいくつもあり、マスエデュケーションとの相性が最悪のイマージョン教育は、試すだけ無駄だ。
今後、自動翻訳が本格的に実用化すると予測される。ぶっちゃけ、英語ができなくても何の不自由もない時代がすぐ来るということだ。そういう時代にあって、英語教育を無理強いするのは合理的ではない。大事なのは、翻訳可能な正しい日本語を使うことだ。それでも外国語を学ぶ意義は大きい。直接的なコミュニケーションは多くの問題を解決するからだ。また、文化の違いを理解するのにも、外国語の学習は役立つ。英語の学習は今後様変わりする運命にあるが、なくなりはしないはずだ。

西川式微分方程式

西川式微分方程式のまとめページ

2017年11月から順次公開の微分方程式の教科書をまとめました。

読みやすい順に表示するようにしています。

第０章　はじめに（2017年11月12日公開）
第１章　問題提起（2017年12月10日公開）
第２章　級数展開（2018年1月7日公開）
第３章　フーリエ変換（2018年2月11日公開）
第４章　レオロジーと線形応答（2018年3月10日公開）
第５章　ラプラス変換（2018年4月8日公開）
第６章　微分方程式の解法あれこれ（2018年5月12日公開予定）